〔お葬式〕編　　火葬と土葬 / 所沢市斎場のご案内

日本の火葬率は99.9％を超えており、日本は世界でも有数の火葬国です。一方、遺体をどう処理するかは宗教や文化によっても異なります。例えば、イスラムやユダヤ教は火葬を認めていませんし、ヒンズー教では遺体を野焼きし、燃え残った遺骨は海などに流すのが一般的です。チベットでは、ハゲタカなどに遺体を食べさせる「鳥葬(ちょうそう)」がよく知られています。
日本でも、かつては風葬をする地域がありました。風葬とは、洞窟などに遺体を安置し、風雨にさらされるうちに白骨化するという葬り方です。沖縄の久高島(くだかじま)では1960年代まで風葬が残っていたと言われていますし、同じく浦添市(うらぞえし)では、沖縄戦で使用された避難壕が、もとは風葬の場であったことが明らかになっています。

現在、日本で認められている葬法は、火葬、土葬、水葬です。しかし、水葬は誰でもできるわけではありません。船員法15条には「船長は、船舶の航行中船内にある者が死亡したときは、国土交通省令の定めるところにより、これを水葬に付すことができる」とあり、これに該当しない場合には、水葬にすることはできません。
また土葬については、大都市の多くは市町村条例で禁じていますし、条例制定をしていない自治体でも、土葬の許可は下りにくいのが現状です。東日本大震災では、亡くなった大勢の人の遺体をすぐに火葬することができず、土葬にする必要が生じました。宮城県内では、ほとんどの自治体が土葬を禁じていましたが、「地下水などの飲用水に影響しない」「住民感情に配慮する」といったマニュアルを作成し、特例措置として土葬に踏み切った経緯があります。
宗教的な理由で土葬しかできないケースもあります。日本には、在留外国人のイスラム教徒が約10万人、イスラム教徒との国際結婚などで改宗した日本人は1万人ほどいます。イスラム教徒は土葬しかできませんが、現在、イスラム教徒専用の土葬区画は、余市町(北海道)、塩山市(山梨)、静岡市の3か所の霊園にしかありません(2013年時点)。
そもそも土葬を許可している自治体が少ないうえ、土葬を敬遠する住民の反対が根強いからです。
また、「自然に還る土葬がよい」と、個人的な価値観から土葬を希望する人もいます。土葬の習慣が残っている自治体は探せば不可能ではありませんが、その土地と縁のない部外者が、集落の土葬墓地を使用できるかは疑問です